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マメ知識

UPDATE :2023.02.09 
POST :2023.02.09

カーボンニュートラルって何?どんな取り組みをすればいいの?

carbonneutral-1「カーボンニュートラル」とは、温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させることを意味します。
2020年10月におこなわれた、菅総理の所信表明演説の中での「2050年カーボンニュートラル宣言」が出されてからメディアなどで「カーボンニュートラル」という言葉を見聞きする機会が増えています。
しかし、私たちが想像するのは、CO2排出を減らすことだろうなという曖昧な感じで、
きちんと説明できる方はそれほどいないと思います。

今回は、そんな「カーボンニュートラル」解説させていただきます。

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カーボンニュートラルとは?

カーボンニュートラルとは、2つの単語から成っています。

カーボンとは、炭素を意味します。よくカーボン紙と耳にしますが、

炭素繊維を使って複写できる紙を指します。

次に、ニュートラルとは、中間、中立、どちらにも偏らないといった意味です。

カーボンニュートラルとは、カーボンがニュートラルな状態、炭素がどちらにも偏らない、

多くも少なくもない状態、排出量と吸収量が同じという意味になります。

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2050年カーボンニュートラル宣言とは?

2020年10月、菅総理は、「我が国は、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする

すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを、ここに宣言いたします」

と発信されました。

「温室効果ガス」とは、日本が目指す「カーボンニュートラル」は、

CO2だけに限らず、メタン、N2O(一酸化二窒素)、フロンガスを含む「温室効果ガス」を、

「全体としてゼロに」つまり、排出量から吸収量と除去量を差し引いた合計をゼロにすることを目指す

という内容で、つまり、排出を完全にゼロに抑えることは現実的に難しいため、

排出せざるを得なかったぶんについては同じ量を「吸収」または「除去」することで、

差し引きゼロ、正味ゼロ(ネットゼロ)を目指しましょう、ということです。

 

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なぜカーボンニュートラルに取り組むのか?

なぜカーボンニュートラルに取り組むのかは、全ては、地球の未来のためと言えるでしょう。

1985年にオーストリアのフィラハで開催された

地球温暖化に関する初めての世界会議(フィラハ会議)がきっかけで、

二酸化炭素による温暖化の問題が大きくとりあげられるよう成っている

地球温暖化問題や廃棄物問題など地球環境の大きな変化が懸念されています。

次世代の人々に持続可能な地球環境を残していくために、

問題を先延ばしにせずに積極的に取り組む必要があります。

カーボンニュートラル実現のためには、徹底した省エネ、

化石燃料から脱炭素エネルギーへの転換が必要ですので、

エネルギーをたくさん使用する事業活動を行う企業が

積極的に温室効果ガスの削減に取り組むことが大きな成果を出します。

また地球環境保護活動に貢献することにより企業価値の向上が期待されます。

 

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カーボンニュートラルの実現のために

カーボンニュートラルを実現するには、

温室効果ガスの排出量をゼロにすることが望ましいですが、

それを実現する難しい分野も多くあります。

そこで、これら削減が難しい排出分を埋め合わせるために、

「吸収」や「除去」をおこないます。たとえば、植林を進めることにより、

光合成に使われる大気中のCO2の吸収量を増やすことで実現に近づくことができます。

排出が多いものは、生活に不可欠な電気です。

大量の化石燃料(石炭、石油、天然ガスなど)を燃焼させる火力発電で作られ、

この時大量のCO2を排出します。化石燃料の使用を抑えることで、

地球温暖化の原因となる CO2の発生を低減できますので、

社会全体としてカーボンニュートラルを実現するためには、

電力部門では非化石電源の拡大です。

非化石電源とは、天然ガスや石炭、石油などの化石燃料

を使わずに電気を作る発電方法のことです。

あてはまるのは、太陽光・風力・水力・地熱・バイオマスなどの

再生可能エネルギーと、原子力発電です。こういった電源の利用が今後増えていきます。

日本国内の企業では、カーボンニュートラル実現を意識し、

SDGs活動、脱炭素社会、脱炭素経営、循環型経済、非財務情報の開示、

パートナー企業との協働といった活動に力を入れているところが増えています。

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まとめ

2021年1月20日時点では、日本を含む124か国と1地域が、

2050年までのカーボンニュートラル実現を表明しています。

これらの国は、世界全体のCO2排出量に占める割合は37.7%となります

(エネルギー起源CO2のみ、2017年実績)。

2060年までのカーボンニュートラル実現を表明した中国も含めると、

全世界の約3分の2を占めており、多くの国がカーボンニュートラルの旗

を掲げていることがわかります。

この宣言は国だけではなく、企業においてもカーボンニュートラルを目指す動きが進んでいます。

このまま同じ活動をすると地球温暖化が進み、この美しい環境に変化が起こり、

我々の祖先は、生活するのに苦労します。

我々が快適に暮らしている環境をこれからも残すために、

まずは個人でできる省エネから始めてみませんか?

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この記事を書いたスタッフ

樋下香織

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